唯一無二の企業として、
日本の飛躍を支えたい。

JALカーゴハンドリングは、JALグループ唯一の荷役会社です。グローバル化が進む現代において、物流は都市機能、国家機能に大きな影響を与えるもの。我々の仕事が一日止まるということは、日本の成長が一日止まるということに他なりません。当社が取り扱うものは日本の精緻な技術、繊細な技術の結晶であるものが多く、IT産業の中核を担う「半導体製造装置」や、人命に深く関わる「医療機器」など付加価値の高いものをハンドリングすることもあります。荷役を通じて、日本の飛躍を支える。それこそが我々の責任であり、使命だと考えています。

私たちが運ぶのは、
貨物だけではない。

我々の会社には、「5ゲン主義」という言葉が浸透しています。現場・現物・現実、そして原理・原則。「どうあるべきで、どうすべきか」、要約するのであれば、「私たちは誰のために、何を運んでいるのか」ということ。一通の手紙にも、そこには送り主さまの想い、願いが込められています。お預かりした荷物に、“万が一”があってはならない。ひとつの傷も許されない。お客さまの貨物をお預かりするということには、そうした責任も伴っているのです。だからこそ、我々は業界に先駆けて2名以上で業務を行う「チーム制」を採用し、メンバー同士が信頼感を持って指摘し合える関係を築き基本作業品質と当事者意識を高められる体制を敷いています。お客さま視点と5ゲン主義を常に意識し、「どのような貨物でもお預かりしたままの品質でお届けする」との強い気持ちと自由な発想で最良の取り扱いを追求する。技術だけでは足りない。アイデアを捻り出さなければ、貨物に込められた想い、願いを無事に届けることはできませんから。

世界一への一歩を、
ともに踏み出してほしい。

私の夢は、この会社を世界一にすること。すでに当社の技術力は世界トップレベルを誇っていますし、今後はチャーター便のハンドリングや海外の国際空港へのコンサルティング業務などにも積極的に挑戦していきたいと考えています。そして近い将来、「世界一の貨物ハンドリング会社」と呼ばれるようなチームにしていけたら嬉しい。これから当社の新しい仲間となる皆さんには、ぜひこの夢に翼を与えてもらいたいですし、航空業界であり物流業界でもあるこの大舞台で日本経済を支える一員として誇りを持って前進してほしい。不器用でもいい。体力がなくてもいいんです。大切なのは、目の前のことに真剣に取り組むこと。皆さんと一緒に“世界一への一歩”を踏み出せることを、今から楽しみにしています。

JALフィロソフィ

JALグループ全社員がもつべき意識・価値観・考え方

「JALフィロソフィ」を実践するため、全社員が同じ意識を持って判断・行動できるよう社員と共に繰り返し学んでいます。

健康経営宣言

JALカーゴハンドリングは、「世界の物流インフラを支え、お客さまのご期待に応え続ける貨物・郵便ハンドリング会社」という経営ビジョンを掲げ、絶対的な安全の基盤を持ち、社員が仲間を想い、職場とのつながりを感じて仕事をする、そして、社員が長く安心して活躍できる会社を目指していきます。そのために、社員とその家族が健康で生き生きと豊かな人生を送ることは、JALグループ企業理念である「全社員の物心両面の幸福」の追求にもつながっていきます。

私は健康経営責任者として「全社員の物心両面の幸福」を追求するために、心身の健康が不可欠であるという認識に立ち、健康経営の実践に向けた職場風土の醸成と、健康に働き続けることができる職場環境を、社員とともにつくり上げていくことを宣言いたします。

株式会社JALカーゴハンドリング
代表取締役社長 森本 義規

推進体制
  • ■日本航空健康保険組合との密接な連携によりコラボヘルスを推進します。
  • ■JAL Wellness事務局、産業保健スタッフ、従業員代表との定期的な情報共有を行い、効果的な健康経営の実践を推進します。
  • ■会社全体の推進担当部署である業務部に担当者を配置するとともに、すべての部門に健康推進リーダーとなるWellnessリーダーを任命し、職場への浸透を促進します。
取り組み方針
  • ■JAL Wellnessの「生活習慣病」「がん」「メンタルヘルス」「たばこ対策」「女性の健康」の5つを重点項目として掲げ、健康経営を実現するための風土づくりを行います。
  • ■各職場にWellnessリーダーと呼ばれる健康づくりの推進役を配置し、Wellnessリーダーが渦の中心となって、健康に対する一人一人の意識改革と行動変容を推進していきます。
  • ■健康診断未受診者ゼロを必達するとともに、結果に応じたフォローアップを実施し、医療機関への橋渡しなど、社員の健康を守るサポートを強化します。
  • ■多様な働き方の推進と合わせてDEIの実現に向けた取り組みを通じて、より働きやすい職場環境を実現します。